チラシを頻繁に打ったりテレビＣＭを流したりするところは、上場している塾に多い。中学だけでなく、高校・大学受験に対応している塾には、東京証券取引所に上場しているところが全国に点在する。ちなみに中学受験大手三社は上場していないが、四谷大塚はジャスダックに上場するナガセ（東進ハイスクールを展開）に買収されたので、この先体質が少し変わるかもしれない。というのは、証券取引所に株式を上場しているからには、教育関連産業といえども株主への配当など、企業として常に厳しく利潤を追求しなければならないからだ。そのための目先の売り上げアップには、やはり広告宣伝が有効なのだ。もちろん広告宣伝を行って生徒を集めること自体に問題があるわけではない。しかし、そのために人件費を極力抑えたコスト配分にするという方針が問題なのだ。たとえば個別指導を「主力商品」としているある上場塾では、売り上げの四〇パーセント以上が本部経費＝利益や広告宣伝費、新規開校費に充てられている。すると、教室や校舎の家賃や営業社員の人件費は残り六〇パーセントから賄われることになり、講師に支払われる給与は二五パーセント程度になる。こうなると、会社としては多くの利益を上げてはいるものの、片や校舎はブラインド一つ付ける経費に事欠く有様になる。備品購入一つで頭を悩まされることになってしまう教室や校舎になり下がってしまったら、講師や現場の職員の士気に良い影響を与えるわけがない。
[参考] 四谷学院の個別指導教室